現預金の金額

会社経営で現預金は重要です。

金額が少ないと日々の資金繰りに苦労します。

また、いざというときにお金がないと困ることもあります。

しかし、現預金をいくら用意すればよいかは会社ごとに違います。

自社の現預金をいくらにするか、普段から考える必要があります。

必要な金額

用意する現預金の金額を考えるときに「適正な金額」と表現される場合があります。

「会社の売上高の○ヶ月分」であるとか、「会社の総資産の○○%」という言い方です。

ここでの「適正」とはどういう意味でしょうか？

これだけあれば十分という意味でしょうか？

それとも、多くも少なくもなく、丁度いい金額という意味でしょうか？

きっといろんな意味を含んでいるのでしょう。

しかし、いくら用意すればよいかを考えるときには、「適正」よりも「必要」と表現する方が理解しやすくなります。

たとえば、小売業や卸売業では、商品の売れ行きに応じて仕入れる量を調節できるかどうかで必要な現預金の金額は変わります。

また、コンサルティングのようなサービス業では、売上が急に増えたり減ったりしても雇っている社員の給料はすぐには変わりません。

おそらく必要な現預金の金額は毎月大体同じ金額になるでしょう。

このように用意する現預金の金額は、会社の事業規模や内容のほか、その時々の状況によっても変わります。

自社に必要な現預金はいくらか、普段から考えるようにしておきます。

リスクへの備え

会社経営にリスクはつきものです。

世の中が急に不景気になったり、販売先が倒産することもあります。

また、不運にも事故や災害に会社が巻き込まれるかもしれません。

こうした不測の事態に対して、会社経営ではある程度の備えが必要です。

事故や災害に対しては保険に加入することが一つの備えになります。

また、普段よりも多めに現預金を用意しておくことも有効です。

もしも、自社で十分な現預金を用意できないときは、銀行借り入れの検討もおこないます。

借り入れによって金利が発生するとしても、リスクに対する一種の保険料と考えれば気にならないでしょう。

まとめ

会社経営で現預金は重要です。

自社の現預金をいくらにするか、普段から考える必要があります。