炭素エネルギーやアナログ・プロセスに依拠するビジネスの見直し

大晦日の日本経済新聞によると、2021年の日経平均株価の終値は、年末としては1989年以来32年ぶりの高値となりました。

ただ、世界をみれば、日本が過去30年にわたって経済成長できずにいることは明白です。

今後、世界で進む脱炭素化やデジタル化のうねりは、間違いなく日本経済全体を巻き込みます。

自社のビジネスが、炭素エネルギーやアナログ・プロセスに依拠する場合は、事業戦略を見直す必要があります。

変われない日本

日本が過去30年にわたって経済成長できずにいる理由は、日本には世の中を変えるような産業イノベーションが生まれないことが原因といわれます。

なぜ、日本では脱炭素化やデジタル化の産業イノベーションが生まれないのでしょうか。

これには、日本は社会や経済に余力があるので現状への危機感が足りず、産業の仕組みが旧来のままでも困っていないからという意見があります。

あるいは、別の見方には、日本全体に既得権のようなものがしみわたっていて、新しい変化を拒絶したり、現状を維持する力が働いているという意見があります。

先に進む世界

ただ、世界をみれば、炭素エネルギーやアナログ・プロセスに依拠するビジネスが存続できないことは明らかです。

異常気象の発生と新型コロナウィルスの蔓延は、待ったなしに世界の脱炭素化とデジタル化を前に進めます。

その結果、循環エネルギーとデジタル・テクノロジーは間違いなく世界を牽引するビジネスへと成長します。

日本も事態の重要性に気づいて、国として脱炭素化やデジタル化を強化し始めました。

ただ、社会や経済に与える影響が大きいだけに、そのスピードは遅く、発生する犠牲も最小限に抑えています。

事業戦略の見直し

しかし、いずれは訪れる脱炭素化やデジタル化を考えると、これに反する炭素エネルギーやアナログ・プロセスに依拠するビジネスは危険です。

ある時までは国からの補助金などで保護されるとしても、どこかの時点では完全に見放されるビジネスだからです。

もしも、自社の商品・サービスが、炭素エネルギーやアナログ・プロセスに依拠する場合は、早急に事業戦略を見直す必要があります。

まとめ

今後、世界で進む脱炭素化やデジタル化のうねりは、間違いなく日本経済全体を巻き込みます。

自社のビジネスが、炭素エネルギーやアナログ・プロセスに依拠する場合は、事業戦略を見直す必要があります。