経営資源である「ヒト」・「情報」の活用

中小企業を取り巻く経営環境は年々、厳しさを増しています。

将来も会社が生き残るには、ビジネスの競争優位性を確保しなければなりません。

限られた経営資源のもとで競争力を維持強化するには、自社の「ヒト」・「情報」という経営資源を最大限に活用することが大事です。

ビジネスの競争優位性

中小企業が顧客に提供できる商品・サービスには限りがあります。

だからでしょうか、商品・サービスに独自のこだわりや専門性を追求している会社があります。

特定の食材しか扱わない飲食店、熟練した特殊技術をもつ町工場、これらは、そこにしかない商品・サービスを顧客に提供します。

会社がこだわりや専門性を追求していく先には、個性や特色というものがうまれます。

その個性や特色が顧客ニーズとマッチするとき、ビジネスには競争優位性がうまれます。

しかし、商品・サービスが個性的というだけでは、競争優位性は長続きしません。

個性的な商品・サービスは人気がでると､かならず誰かが模倣するからです。

「継続して顧客ニーズを探求する」､「商品・サービスへのこだわりや専門性を追求する」、「顧客とのコミュニケーションを大切にして､一定のつながりをつくる」、これらは、すべて模倣の対策として有効です。

こうした取り組みを積み重ねて、自社の商品・サービスを支持する顧客と強固な関係をつくることができれば、将来もビジネスの競争優位性を確保することができます。

「ヒト」・「情報」の活用

会社には「ヒト」・「モノ」・「カネ」・「情報」という経営資源があります。

なかでも、「ヒト」という経営資源には全役職員の仕事で得た知恵と経験が、「情報」という経営資源には会社独自のノウハウと技術が詰まっています。

これらの経営資源は、その会社にしかないものです。

これらを商品・サービスへのこだわりや専門性の追求というテーマに活用することで、ビジネスに競争優位性をうみだすことができます。

たとえば、プールもスタジオもない24時間対応の小型スポーツジム、髭剃りも洗髪もしないカット専門理髪店、これらは、価格、時間､サービスについて顧客ニーズを徹底研究した結果、うみだしたビジネスモデルといえるでしょう。

全社をあげて、本質的な顧客ニーズを深掘りし、自社のこだわりや専門性を追求する。

その取り組みが、競争力のある商品・サービスをうみだす源泉となります。

まとめ

将来も会社が生き残るには、ビジネスの競争優位性を確保しなければなりません。

限られた経営資源のもとで競争力を維持強化するには、自社の「ヒト」・「情報」という経営資源を最大限に活用することが大事です。