仕事の価値

ジョブ型雇用の本格導入に向けた議論が増えています。

ジョブ型雇用は、職種や職務を特定して、その条件に合った能力・経験がある人を雇うことで、欧米企業では一般的な雇用形態になります。

それに比べて、日本は、一部の大企業が中途採用時にジョブ型雇用を適用する事例があるものの、いまだ多くは、人柄や学歴、会社との相性などを重視して、会社が決めた業務に従事する人を新卒時に雇う、メンバーシップ型の雇用です。

もっとも、中小企業の場合は、採用しようにも応募者が集まらないとか、長く働いて欲しい社員が辞めてしまうなどの理由で、一定の実力と経験があれば、年齢や性別などに関係なく、人を雇い入れているのが実情です。

また、中小企業は、社員の人数が少なく、組織規模も小さいので、同じ社員が同じ仕事を長く続ける結果、実態はジョブ型雇用にかなり近いものとなっています。

しかし、中小企業は、ジョブ型雇用を望む若者からの人気がありません。

それは、中小企業が単に賃金水準や知名度が大企業に比べて低いからだけではなく、働く社員のスキルアップや仕事の経験値を高める工夫が足りないことが理由です。

いまの時代、会社がOJTやOff-JTを社員の教育・研修として実施するだけでは、若者からは評価されません。

今後、多くの企業でジョブ型雇用を適用する動きが本格化すれば、対策を講じない中小企業は益々人材の確保に苦労することになります。

企業の競争力は、働く社員の能力や技術に負うところが大きく、どのような社員が働いているかが企業の成長力に結びつきます。

仕事には、単に賃金を得るという金銭的価値だけではなく、難しい仕事や新しい仕事を通じて身につく能力や技術、仕事の経験を重ねることで得られる人間的成長など、金銭で計ることのできない価値が存在します。

どれだけの価値を会社の仕事に与えていけるのか、それは容易に実現できることではありませんが、経営者にとっての大変価値のある仕事です。